原爆投下 「３・１１」爆発したGE・東芝・日立製原発を建設したストーン＆ウェブスター社は広島・長崎の黒焦げ死体1体を2611万円の札束に変えた！！
2011年4月。ボーイング社ジェームズ・マクナーニCEO委員長率いる「復興と未来のための日米パートナーシップ」メンバーが東京大手町の経団連ビルを急襲した。
講演を行ったマイケル・グリーン「戦略国際問題研究所（CSIS）」日本担当は、米軍・自衛隊による「トモダチ作戦」を絶賛し、日本の復興には「TPP参加」と「原発再稼働」が必要不可欠だと力説した。
「原発は閉鎖するために作られたのではない」「安全評価の結果によって原発を閉鎖する という考えは間違っている」
「原発を再稼働できなければ、日本は深刻なエネルギー危機に直面することになるだろう」
「復興と未来のための日米パートナーシップ」設立の目的が、「倒産寸前のボーイング社救済」であるなら、「ボーング社製の兵器を買え」と恫喝するだけでいいはずだ。「ジャパンハンドラー」マイケル・グリーンはなぜ、「原発再稼働」を強硬に主張したのか？
「３・１１」最初に爆発した東電福島第一原発1号機を日本の輸出したのはゼネラル・エレクトリック（GE）社だ。
日本本土無差別空爆により、少なくとも24万の黒焦げ死体を1体1億４６５０万円の札束に変えたボーイング社製B―29爆撃機には、GE社製Bー１１排気タービンが装備されていた。
「３・１１」爆発した原発を建設したのはストーン＆ウェブスター社だ。
１９４５年８月６日。原爆「リトルボーイ」を搭載したBー２９爆撃機「エノラ・ゲイ」がテニソン島から飛び立った。
広島・長崎に投下された原爆製造施設はすべてストーン＆ウェブスター社が建設した。
「マンハッタン計画」に集結した企業は、第二次大戦終結後も会合をそのまま続けることを強く主張した。
「マンハッタン計画」予算は、現在価値で約１０兆円に膨れ上がった。その５８％超が施設建設費でストーン＆ウェブスター社は原発投下で５兆５８９０億円を手に入れた。
ふたつの原爆投下による死者は、「その年だけで」２１万４０００人に及んだ。
ストーン＆ウェブスター社は、広島・長崎の死者一人当たり２６１１万円を得ていたのだ。
法人の利害が絡み合い、動き出した生産ラインは止められない。
かくして「唯一の被爆国の原子力発電所」という醜悪な人工物が「原子力の平和利用」の美名のもと、次々に爆発した。
（つづく）
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